国ごとの物価の違いをならして、同じくらいのモノやサービスが買える金額どうしを結びつける換算の比率。銀行で両替するときの為替レートとは別物。

英語の Purchasing Power Parity の頭文字をとって PPP と呼ぶ。PPP で換算したドルを「PPP ドル」や「国際ドル」と呼ぶことがある。

たとえば日本の家計の買い物で比べると、2025年は「1 PPP ドル = 約103円」だった。同じ年の為替レートの平均は1ドル = 約150円。つまり、アメリカで1ドル分の買い物と同じくらいの買い物が、日本では平均して約103円でできる、という計算になる。

ただし、どの商品も「1ドル = 103円」の比率になる、という意味ではない。たくさんのモノやサービスの値段をまとめて、平均的に比べた値だ。商品によって、日本のほうが割高なものも割安なものもある。

だから、円の金額を為替レート(150円)でドルに直すと、PPP(103円)で直すより小さく見える。日本の平均年収 約519万円(2025年)は、為替で直すと約3.5万ドル、PPP で直すと約5万ドルになる。どちらも同じ519万円を、違う物差しで測った値だ。

PPP の値は、何の値段で比べるかで少し変わる(2025年の日本: 国全体の生産物で比べると約97円、家計の買い物で比べると約103円)。また、「2021年の PPP」と「2025年の PPP」のように基準の年が違うと、同じ PPP ドルでも物差しが違うので、そのまま割り算して比べることはできない。

PPP はアメリカの物価を基準にするので、同じ年の値どうしなら、アメリカでは PPP ドルと普通のドルが同じ数になる。たとえばこのサイトの平均年収は、2025年の物価と2025年の PPP で表しているので、アメリカの値は為替で直したドルと同じ数になる。ただし、基準の年が違うもの(たとえば昔の年の普通のドルと、2025年の物価に直した PPP ドル)は同じにならない。

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